ユニットリンク長期入院一時金プラスの評価・デメリットを徹底解説！

「医療保険が実質タダになりますよ」とユニットリンク長期入院一時金プラスを勧められる機会が多くなっています。

長期入院と死亡時に備えつつ積立投資ができるならお得な保険に感じますが、デメリットはないのでしょうか。

そこでこの記事では、業歴13年現役FPとして2,000世帯以上の家計・保険見直し相談を受けてきた筆者がユニットリンク入院一時金を客観的に徹底評価します。

最後まで読めばこの保険に入るべきか、続けるか迷っている人は解約すべきなのかが自分で判断できるようになります。

「掛捨て保険」と「投資信託」が合体した保険

ユニットリンク入院一時金プラスは保険料から多額の手数料が差し引かれる仕組みです。

差し引かれた手数料は運用に一切回らず、実質的な掛捨て保険料を払うことになってしまいます。

保険営業が教えたくない事実として、変額保険の正体は「掛捨て保険」と「投資信託」が合体した保険であることを理解しておきましょう。

ユニットリンク長期入院一時金のポイント！

主な加入目的	・長期入院時の「収入減少」「医療費」 ・死亡時の葬儀費用の備え ・老後の積立
保障内容	入院一時金：継続14日以上の入院をした場合（10回限度） 死亡保険金：死亡した場合（最低保証あり）
運用方法	投資信託
主なリスク	価格変動リスク
最低保険料	月額1,000円〜
引落し保険料の変動	なし
将来の積立金	選んだファンドの運用成果によるので 受取る時にならないとわからない
払済保険への変更	できる
払済保険変更後の運用	投資信託での運用はされなくなる （払済後はほぼ増えることはありません）

98歳プランで運用成果を検証！

年率6％以上の運用成果を出さないと満期保険金0円、累計保険料597万円は掛捨てになってしまいます。

保険関係費として実質的な掛捨て保険料が積立金から引かれており、運用効率が悪いのが原因です。

将来の運用成果は誰にも予測できません。

もしあなたが年率3％ほどのリターンで考えているならこの保険でお金を増やすことはできません。

経過年数	払込保険料 の推移	−3％の場合	0％の場合	3％の場合	6％の場合
1年目 （31歳）	8.7万円	0円	0円	0円	0円
3年目 （33歳）	26万円	8万円	9万円	10万円	11万円
5年目 （35歳）	43万円	21万円	23万円	25万円	28万円
10年目 （40歳）	87万円	49万円	57万円	67万円	78万円
20年目 （50歳）	175万円	79万円	107万円	148万円	209万円
30年目 （60歳）	263万円	86万円	140万円	239万円	422万円
35年目 （65歳）	307万円	77万円	144万円	281万円	569万円
40年目 （70歳）	351万円	59万円	137万円	318万円	754万円
50年目 （80歳）	439万円	0円	68万円	350万円	1,262万円
60年目 （90歳）	527万円	0円	0万	250万円	2,003万円
満期日 68年目 （98歳）	597万円	0円	0円	0円	2,847万円

保険関係費（掛捨て保険料）目安の見方

実際の保険関係費（掛捨て保険料）がいくらなのかは、運用成果によって異なります。

しかし、一つの基準として年率0％時の解約返戻金をもとに目安を確認することが可能です。

保険関係費（掛捨て保険料）　＝　「累計保険料」　ー　「年率0％時の解約返戻金」　

例えば98歳プランの運用成果検証の表から70歳で解約したとすると

「累計保険料：351万円」ー「解約返戻金：137万円」　＝　【保険関係費（掛捨て保険料）：214万円】

となり、掛捨て保険料は214万円が目安です。

給付条件は厳しい！継続14日以上の入院をする確率は1％未満！

厚生労働省の「令和2年患者調査」によると入院確率は0.96％と、入院リスク自体が非常に低いです。

さらに継続14日以上入院しているのは、その内32.7％しかいません。

実際に10,000人いたら何人が給付条件である「継続14日以上の入院」を満たすのか見てみましょう。

35歳未満の平均入院日数は14日未満！

生命保険文化センターのデータによると、平均入院日数は32.3日と給付条件以上の日数となっています。

でも、年齢別にみると35歳未満はユニットリンク長期入院一時金プラスの給付条件を満たしません。

	平均在院日数
全体	32.3日
0〜14歳	8.9日
15〜34歳	12.2日
35〜64歳	24.4日
65歳以上	40.3日
70歳以上	41.7日

働き盛りであり子供がいる世帯も多い35歳〜64歳でも平均入院日数は24.4日と短めです。

当たり前ですが若年層ほど継続14日以上の入院をするリスクが低く、この保険を使う可能性も低いことがわかります。

どっちが合理的？NISAと比較検証

運用面でユニットリンク長期入院一時金プラスとNISAどっちが良いのか疑問を抱く人が多いです。

そこで、NISAと運用成果の比較をしてみました。

NISAは保険関係費（掛捨て保険料）がないので運用効率が良いので、ユニットリンク長期入院一時金プラスと同額の保険料を積立すれば時間をかけるほど運用成果の差額が大きくなります。

経過年数	累計積立額	《NISA》 年6％の場合	《ユニットリンク 長期入院》 年6％の場合	差額
1年目 （31歳）	7.4万円	7.6万円	0円	▲7.6万円
3年目 （33歳）	22.3万円	24.3万円	11万円	▲13.3万円
5年目 （35歳）	37.2万円	43.2万円	28万円	▲15.2万円
10年目 （40歳）	74.4万円	101.6万円	78万円	▲23.6万円
20年目 （50歳）	148.8万円	286.4万円	209万円	▲77.4万円
30年目 （60歳）	223.2万円	622.7万円	422万円	▲200.7万円
35年目 （65歳）	260.4万円	883.3万円	569万円	▲314.3万円
40年目 （70歳）	297.6万円	1,234万円	754万円	▲480万円
50年目 （80歳）	372万円	2,348万円	1,262万円	▲1,086万円
60年目 （90歳）	446.4万円	4,373万円	2,003万円	▲2,370万円
68年目 （98歳）	505.9万円	7,135万円	2,847万円	▲4,288万円

継続14日以上の入院をする確率より、しない確率の方が高いです。

それならシンプルにNISAで積立投資しておき、どうしても経済的に困ってしまうなら貯めていたお金を引き出して使ってあげれば最も無駄なく備えられます。

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現役FPの意見！この保険を家族や友人に心からオススメはできない

ユニットリンク長期入院一時金プラスを客観的にみて、筆者なら家族や友人にオススメできません。

保障面のハードルは若年層ほど高く、投資面はNISAの方が圧倒的に有利だからです。

もし医療保険に入りたいなら県民共済で十分な人が多いです。

手厚い医療保障が必要ならAIG損保「みんなの健保」なら掛かった医療費全てフルカバーしてくれる現状最も手厚い医療保険で、更新型ではありますがお金が貯まるまでの間の繋ぎや子供の手が離れるまでの期間だけと割り切って入るならオススメです。

メリット

【メリット①】運用成果が良ければ積立金が増える

運用成果が良ければ積立金が増えます。

圧倒的に人気なファンドが「世界株式プラス型」「外国株式プラス型」「外国株式型」の３つです。

【メリット②】長期入院は病気・ケガを問わない

「継続14日以上の入院」なら病気・ケガを問わず給付対象となるのでわかりやすいです。

保障はシンプルな方が管理しやすく請求漏れし難くなります。

【メリット③】給付金を受け取っても積立金が減らない

給付金を受け取っても積立金から差し引かれないので、気兼ねなく請求できるのはメリットです。

貯蓄型医療保険の中には受取った給付金分を積立金から差し引くものもあるからです。

デメリット

【デメリット①】給付条件が厳しく対象にならない割合が多い

継続14日以上入院する確率は1％未満と非常に低く、給付対象になる人が少ないです。

若年層ほど給付条件に該当するのは厳しいのはデメリットです。

【デメリット②】死亡保障がいらないと無駄な保険料を払うことになる

ユニットリンク長期入院一時金プラスは死亡保障が必ず付いてしまいます。

死亡保障が必要ない人にとって、余計な保障分の保険関係費（掛捨て保険料）が積立金から差し引かれます。

運用効率も悪くなるし、余計な保険料を払っていると言えるでしょう。

【デメリット③】保険関係費（掛捨て保険料）が高く運用される積立金が少ない

【保険関係費】として払う手数料は実質的な掛捨て保険料です。

そしてこの掛捨て保険料は非常に高く、「保険で投資すべきではない」と言われる大きな原因です。

保険関係費の手数料率は開示されておらず不透明です。

保険関係費項目	取扱内容
①保険契約の締結・維持および 保険料の収納に必要な費用	手数料率不明
②特別勘定の管理に必要な費用 ③基本保険金額保障に関する費用	積立金額に年率0.50％（0.50％ / 365日）を乗じた金額を 毎日、積立金から控除。 また、積立金額に年率0.25％（0.25％ / 12ヶ月）を乗じた金額を 月単位の契約応当日に積立金から控除。
④死亡保障などに必要な費用 （危険保険料）	手数料率不明
⑤保険料払込免除に関する費用	保険料に0.3％を乗じた金額を特別勘定への繰入の際に保険料から 控除。

【デメリット④】契約10年未満は解約控除が掛かる

契約10年未満で解約・減額・払済保険などの変更すると【解約控除】というペナルティが発生します。

従来の解約返戻金から解約控除が差し引かれるので解約返戻金が少なくなってしまいます。

契約早期ほど解約控除が大きく、契約1年未満での解約は全くお金が戻ってきません。

【デメリット⑤】払済保険に変更したら運用されなくなる

払済保険に変更したあとは運用されなくなります。

また、払済保険に変更する時の解約返戻金額によって保障が調整（ほとんどの場合減額される）されてしまいます。

保障が下がり運用されないなら払済保険にするメリットがありません。

それなら解約してNISAで積立投資していく方が、将来的なお金の問題を解決できるでしょう。

ユニットリンク長期入院一時金プラスをやめたほうがいい人

このような人は、ユニットリンク長期入院一時金プラスはやめた方がいいです。

特にこれからNISAを始めようと思っている人、

既に始めているけど限度額まで使いきれてない人なら、優先的にNISAを限度額まで使い切りましょう。

そうすれば自然とお金も貯まっていき、どんな状況でも頼れるあなたの「資産」になります。

もし働けない時や医療費で経済的に困ってしまったら、貯めたお金を保険代わりに使えば良いだけです。

もしNISAについて詳しく知りたい、ユニットリンク長期入院一時金プラスと比較したいと思うなら、

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ユニットリンク長期入院一時金プラスが向いている人

このような人ならユニットリンク長期入院一時金プラスを検討しましょう。

とはいえ、保険以外で投資をしないと考えている人は「自分で出来る自信がない人」がほとんどです。

それなら、経験豊富なFPに相談できる【ほけんのぜんぶ】でNISAを教えてもらったり、具体的な比較をしてもらいましょう。

あなたの将来の資産状況が大きく変わるかどうかの問題なので、

ユニットリンク長期入院一時金プラスに入るのはそれからでも遅くありません。

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デメリットを理解した上で長期入院一時金プラスに入りたい

このブログを読んでいる人は、このように感じている人が多いと思います。

変額保険は非常に複雑な保険で、メリット・デメリットや自分に適不適かしっかり理解した上で入らないと、あとで後悔する可能性が高いです。

読者の方には、そうなって欲しくありません。

このように思うなら、【ほけんのぜんぶ】でセカンドオピニオンを含めて相談することをオススメします。

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保険と投資を分けたい人へのおすすめ

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このように思われる方も多いと思います。

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まとめ