医療保険の終身は必要か？どっちかなら定期が良い理由を現役FPが解説！

医療保険は終身にしておけば保険料が上がらないし、老後も安心といわれて入ったものの、見直すことを考えたら終身にすべきなのか悩む人は多いです。

見直す可能性があるなら、今から終身医療保険にする必要がないと感じてしまいますよね。

実は若い人ほど終身医療保険に入る必要がないことを、営利目的の保険営業や企業サイトは教えてくれません。

そこでこの記事では、業歴13年現役FPとして2,000世帯以上の保険・お金の悩みを解決してきた筆者が、終身医療保険は本当に必要なのかを、客観的にぶっちゃけ解説します。

最後まで読めば、もし医療保険に入るなら終身・定期どっちが良いかだけじゃなく、ムダのない医療費の備え方がわかり、あなたの大切なお金と時間を大きく節約できます。

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医療保険の『終身』とは？生命保険とは違うので要注意！

『生命保険（死亡保障）』の終身と、『医療保険』の終身は貯蓄性があるか・ないかの違いがあります。

医療保険の終身は、原則かけすてなので貯蓄性はありません。

よく見直しを検討している人で、終身医療保険の解約を躊躇する人がいますが『掛けすて』なので、保険料が下がるなら、すぐ見直したほうがいい保険種類です。

ただし、例外として貯蓄型医療保険を扱う保険会社もあります。

詳しくは別記事で解説してますので、よければご覧ください。

　

　

　

医療保険の『終身』と『定期』の違い

医療保険は大きく分けて『終身』と『定期』の２種類しかありません。

	終身	定期
保障期間	一生涯	一定期間
保険料	契約時の保険料が 生涯固定	更新すれば上がる
保障	日額・入院一時金	日額・入院一時金 ・実費補償

イメージとして、複数社を扱う保険代理店は『終身』を、国内大手保険会社は『定期』を勧めてくるケースが多いです。

どっちが良いか正解はありませんが、実は『定期医療保険』のほうが客観的にみてムダがなく、合理的に保険を組むことができるのは事実です。

　

　

　

終身医療保険のメリット

【メリット①】保障が一生涯続く

定期医療保険は更新限度（80歳までが多い）があり、いずれ保障が切れます。

しかし、終身医療保険は文字通り『一生涯保障』なので、その心配がありません。

たとえ100歳、120歳まで生きようと、解約しない限り保障がずっと続くので安心です。

　

　

【メリット②】保険料が変わらない

更新する度に保険料が上がる定期医療保険と違い、終身医療保険は契約時の保険料が固定です。

たとえ転職、失業など経済状況の変化があっても、保険料が変わることがないので、見通しが立てやすいし安心感があります。

　

　

【メリット③】老後も安心？短期払いができる

定期医療保険ではできない『短期払い』が、終身医療保険ならできます。

『短期払い』は保険料を払う期間を短縮する支払い方法
（例）60歳払い　→　保険料を払うのは60歳まで！以降は保障だけ残る！

　

このように思うなら、短期払いは魅力的に感じるでしょう。

しかし、短期払いにするということは『見直さない前提で医療保険に入る』ということです。

実際、医療保険はどんどん新しい商品が出ていたり、もし公的医療保険の改定や医療情勢の変化があれば、それら変化を盛り込んだ最新の医療保険に必ずリニューアルされていきます。

ずっと古い保険に入る続けて、あなたは大丈夫でしょうか？

もし、医療保険を将来的に見直す可能性が少しでもあるなら、見直すまでに高い保険料を払うことになる『短期払い』は、逆にデメリットになるのでやめたほうがいいです。

　

　

【メリット④】健康状態が悪化しても関係ない

もし健康状態が悪化してしまい、見直しができなくなる人もいます。

終身医療保険なら、保障内容・保険料が契約時から変わらないので続けやすいです。

　

　

　

デメリット

【デメリット①】定期より保険料が割高になる可能性がある

終身医療保険のほうが、定期医療保険より保険料が高くなる可能性があります。

	20歳		30歳		40歳		50歳		60歳
	男性	女性	男性	女性	男性	女性	男性	女性	男性	女性
定期医療※1	950円	1,150円	1,180円	1,600円	1,830円	1,660円	3,390円	2,500円	6,940円	4,580円
終身医療 ※2	1,040円	1,215円	1,330円	1,440円	1,815円	1,510円	2,555円	1,940円	3,650円	2,675円

比較表の定期医療は『実費補償型』で掛かった医療費を自己負担なく補償するタイプです。

入院日数に応じた給付金しかもらえない『終身医療』と比べて、保障内容に大きな差があるので、正確な比較にはなりませんが、年齢・性別により終身医療のほうが保険料が高くなることがあります。

もし保険料を節約したいなら、必ず複数社を比較してから終身医療保険に入るか決めましょう。

　

　

【デメリット②】見直しのきっかけが掴みにくい

終身医療保険は、満期案内がないので自発的に見直しのきっかけを作っていく必要があります。

当然、ムリに見直す必要はありませんが、時間が経つにつれて考え方・資産状況などの変化により、途中で医療保険がいらなくなる人も実は多いです。

医療保険の保険料は『かけすて』なので、いらないならすぐ解約すべきです。

このように、保険のことを考えるきっかけが終身医療保険だと掴みにくくなってしまいます。

　

　

【デメリット③】終身払いは定年後も保険料を払い続ける

終身医療保険で『終身払い』を選ぶ人は多いですが、保険を続ける限り、保険料を払い続けなければなりません。

年金暮らしになり、収入が激減してまで医療保険に入り続ける必要はあるでしょうか。

・収入が下がる　→　高額療養費の自己負担額が大きく下がる
・高齢になる　→　後期高齢者医療制度など、医療費負担割合も下がる　

例えば、保険料5,000円を65歳〜100歳まで払う場合、210万円も保険料を掛けすてることになります。

自己負担が下がる年代で、医療保険にそこまでのお金を掛けすてるのはもったいないです。

実際、医療保険は業界の中でも『費用対効果の悪い保険』と評判で、もし終身医療保険だろうと保険料2,000円以上は払い過ぎです。

　

　

【デメリット④】インフレリスクを考える人もいる

医療費に関わるものの値段が上がる可能性があるという意見もあり、医療保険だとインフレリスクに対応できないという声もあるようです。

もちろん、将来的に医療費負担割合が増えたり、高額療養費の自己負担額が増える可能性も当然あるでしょう。

でも、医療保険でインフレリスクを考えるのはナンセンスだし、考える意味もありません。

医療保険の立ち位置は『公的保障』の補助でしかなく、状況が変わればその都度見直せばいいからです。

その都度見直すなら、終身医療保険より『定期医療保険』のほうが見直しやすく、さらに『実費補償型』なら医療費をすべて補償してくれるので、インフレリスク等も気にせずにすみます。

　

　

　

定期と終身どっちがおすすめ？

終身医療をおすすめする保険営業・企業サイトは多いが、どちらかというと定期医療の実費補償型に入るのが、最も合理的です。

ではなぜ、終身医療保険を提案されるケースが多いのでしょうか。

理由は単純で『終身医療保険のほうが販売手数料が高く、儲かるから』です。

たとえば、保険代理店や提携する保険会社との手数料率にもよりますが、終身医療保険ひとつ販売するだけで、年間保険料×180％の手数料が入るところも珍しくありません。

（例）保険料：5,000円　×　12ヶ月　×　180％　＝　販売手数料（儲け）：10.8万円

夫婦で保険料5,000円の終身医療保険を契約してもらったら、それだけで20万円の儲け。

月に5世帯、夫婦で保険料5,000円の契約をしてもらったら、保険代理店は100万円近くの儲けが出ます。

さらに、翌年以降も契約を続けてもらっていれば『継続手数料』も別途入ります。

これだけ儲かるなら、営利目的で運営している保険代理店が、終身医療保険を勧めるのは当然でしょう。

　

　

　

終身医療が向いている人

このような人は『終身医療保険』がオススメです。

しかし、終身医療保険は高齢になるほど保険料が高くなり、費用対効果がどんどん悪くなります。

たとえば保険料1万円もするのに、入院したら一日5,000円しか出ないものに入る必要があるでしょうか。

もし終身医療保険に入るとしても、2,000円以上払う価値はないので注意しましょう。

　

　

　

終身医療はやめたほうがいい人

このような人は、終身医療保険に入るのをやめたほうがいいです。

私はFPとして保険業界に13年携わってきて、相談だけで2,000世帯以上、保険請求を含めれば数え切れないほどの顧客対応をしてきましたが、医療費で経済的困窮に陥り、生活が破綻してしまった人を誰一人みたことがありません。

実際のところ、医療保険に入っても使わない人の割合のほうが多く、貯金していたほうがいいと見直す人は多いです。

こういって医療保険に入る人もいますが、生涯医療保険を見直さないことはあるでしょうか。

若年層で入った人のほとんどが、将来的に医療保険を見直します。

そもそも医療保険で入院・手術だけに備えるより、『医療費に限らず、お金に困らない状態』に備えられたほうが理想です。

それなら、終身医療保険でお金をムダに浪費せず、少しでも多く貯金して『医療費に限らず、お金に困らない状態』に間違いなく近づく道を選びましょう。

　

　

　

医療保険は終身が必要か？答えは「いらない」

現役FPから客観的にみて、医療保険を終身で備える必要はありません。

しかし、終身医療保険を売りたい保険営業は将来の医療費について、さまざまな不安を必ず煽ってきます。

確かに、医療費負担が上がる可能性は誰も否定できません。

でも、それを『終身医療が必要』にこじつけるのは強引すぎます。

医療費の自己負担割合が上がっても高額療養費制度が変わらなければ、『入院・手術をした人』は医療費の上限に変更はないので、そこまで心配しなくて大丈夫です。

もしその影響を大きく受けるとしたら『通院した人』です。

当然、高額療養費の改定により医療費の上限額が上がる可能性もありますが、そうなれば民間の医療保険の保障内容も大きく変わることでしょう。

医療費への備えは『貯金でカバー』をベースに考え、それでも不安だったり、貯金ができるまでの繋ぎとして考えるなら『定期医療（実費補償型』に入るほうがムダがなく、入院してもしなくても困らなくなるのでオススメです。

　

　

　

現役FPぶっちゃけ！

【ぶっちゃけ①】来店型保険ショップほど終身医療を勧めてくるので注意

『30社以上の保険会社を比較』を売りにしている来店型保険ショップほど、終身医療保険を勧めてきます。

終身医療保険にずっと入り続けるならいいと思うが、見直す可能性があるなら終身である必要がありません。

そもそも医療保険は『医療費で生活が破綻しないための備え』として入るものです。

それなら『定期医療（実費補償型）』で備えたほうが、日額・入院一時金がメインの『終身医療』と違い、入院・手術しても医療保険ですべてカバーできるの手厚いです。

また、医療費で生活が破綻するリスクが低いなら、医療保険に入る必要すらないことを、本気で教えてくれる保険営業はほとんどいません。

保険は無茶な人ほどカモられますので、気をつけましょう。

　

　

【ぶっちゃけ②】医療保険に入っていない保険営業は多い

保険を勧める側の保険営業自身が、費用対効果の薄い終身医療保険に入っていないケースは多いです。

でも営業成績を稼げ、保険代理店が儲かるので、相談者には勧めます。

保険販売が仕事なので仕方ありませんが、手数料ビジネスの弊害です。

　

　

【ぶっちゃけ③】不安を煽って高い保険料に仕上げてくるプロに注意

保険営業は『不安を煽るプロ』です。

変に不安を煽られて、必要以上の保障・特約（オプション）をつけることがないよう気をつけましょう。

ちなみに、保険営業に相談しても最終的には『保険が必要』というゴールに行き着くのは確実です。

保険の必要性から考えたいなら、あなたの考え方、公的保障、資産状況などから総合的にみて、本当に保険が必要なのかをFPに相談するのがオススメです。

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まとめ

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