いらない！医療保険に入らない方がいい10の理由を現役FPがぶっちゃけ解説！

「病気になってから入っておけばと後悔するより、今のうちに医療保険に入った方がいいですよ」と、将来の医療費のために医療保険を勧められるケースは多いです。

何かしら保険に入ろうか迷っているなら、自分が死ぬ確率より入院するリスクの方が高いと考え、とりあえず医療保険に入っておこうと思いますよね。

でも実は「医療保険に入らない」という選択肢が、あなたのお金を守るため、お金に困らない将来を実現するために非常に有効な選択になるかもしれません。

そこでこの記事では、業歴13年現役FPとして2,000世帯以上の保険・資産形成の悩みを解決してきた筆者が、医療保険がいらないのか、入らない方がいいのかを徹底解説します。

最後まで読めば、無駄な保険料を払わず、より効率的に医療費を備える方法がわかります。

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【超重要】医療保険を考える前の大前提

そもそも医療保険に入って何に備えたい？

医療保険でムダな保険料を払いたくないなら、何を医療保険に頼らなければいけないのかを明確にしてください。

医療保険は治療のための入院・手術をしたときに、給付金を受けとれる保険です。

例えば、

このように考える人も多いですが、入院・手術していなければ、いくら高い保険料を医療保険に払っていても使うことができません。

医療保険はそこまで万能な保険ではなく、入院・手術を伴う医療費を保障する保険であることを理解しておきましょう。

　

　

保険会社、保険代理店が「保険はいらない」とは言わない

医療保険がいる・いらないは、「保険販売に携わる人」と「保険販売しない人」で大きく意見が違います。

保険販売が目的の、保険会社や保険代理店など「保険販売に携わる人」が、保険はいらないという結論になることはなく、最終的に「入っておいた方がいい」という結論に必ずなります。

例え「保険販売に携わる人」が、医療保険はいらないとあなたに言っても、確実に医療保険以外の保険を営業してくると思っておきましょう。

「保険販売に携わる人」と「保険販売しない人」の意見を客観的に整理してから、最終的な決断をして下さい。

　

　

　

医療保険がいらない・入らない方がいいと言われる10の理由！

公的医療保険が充実している

日本は公的医療保険が充実しており、一部例外を除き、日本に住むすべての人が何らかの公的医療保険に入らなければいけません。

公的医療保険のおかげで、医療費の自己負担額が年齢や収入によって軽減されています。

年齢	一般・低所得者	現役並み所得者
6歳未満	２割負担
6歳〜69歳	３割負担
70歳〜74歳	２割負担	３割負担
75歳以上	1割負担

さらに子供の医療費は、市区町村によって医療費の助成制度があり、中学卒業や高校卒業まで医療費が無料になるケースがほとんどです。

民間の保険会社が販売している医療保険は、公的医療保険の上積みで入るものです。

特に子供の医療費助成があって医療費が掛からない場合や、75歳以上で医療費が1割負担なら、入院・手術してもそこまで医療費が掛からないので、医療保険がいらない人も多いです。

高額療養費で治療費の限度額がある

医療費が高額になった場合、自己負担額が上限額を超えた分を払い戻してくれる制度です。

日本の健康保険に加入している全ての人が利用でき、年齢や所得に応じて上限額が異なります。

【年収別の適用区分】	ひと月の医療費上限額	医療費100万円掛かった場合の自己負担額	多数該当
1,160万〜	252,600円 ＋ (医療費−842,000円）×1％	254,180円	140,100円
770万〜	167,400円 ＋ (医療費−558,000円）×1％	171,820円	93,000円
370万〜	80,100円 ＋ (医療費−267,000円）×1％	87,430円	44,400円
370万未満	57,600円	57,600円	44,400円
住民税非課税者 （70歳未満のみ）	35,400円	35,400円	24,600円

例えば大手術を行い、ひと月の医療費が100万円だとしても、

一般的な所得層である『370万円〜』の人なら、自己負担額は87,430円、

年金生活者で一般的な所得層である『370万円未満』の人なら、自己負担額は57,600円となり、

超えた部分は立て替えたとしても返還されます。

この制度を使うと、突然の高額な医療費にも経済的に安心して対応できるため、多くの人にとって大きな支えとなっており、民間の医療保険はいらないと言われています。

　

　

傷病手当金がある

傷病手当金は、健康保険に加入している人が病気やケガで働けなくなったときに、所得を補うために支給される手当金です。

傷病手当金を受けとれる、主な条件は以下の通りです。

支給金額は標準報酬月額の約2/3が、最長で1年6カ月支給されます。

入院して働けず、有給もないと収入減少してしまうので、その補填として医療保険を考えている人も多いですが、傷病手当金があるなら一定の範囲までは保障してくれるので安心です。

ちなみに自営業者、フリーランス、無職の人や退職者などが加入する「国民健康保険」では傷病手当金はありません。

》より詳しくは「全国健康保険協会HP」

　

　

健康保険の付加給付

健康保険の付加給付は、健康保険組合が独自に設定する公的保障への上乗せ給付制度です。

付加給付がある場合、医療費や入院費用の自己負担が軽減されたり、傷病手当金や出産手当金に追加の給付が受けられます。

（例）高額療養費を適用した金額から25,000円を引いた金額を付加給付する
　　　高額療養費適用の負担額：85,000円　−　25,000円　＝　付加給付：60,000円
　　　高額療養費適用の負担額：85,000円　−　付加給付：60,000円　＝　自己負担額：25,000円

付加給付の内容は健康保険組合ごとに異なり、ない場合もあるので加入している健康保険組合や勤め先で確認しましょう。

付加給付があれば、医療費の自己負担額は限りなく抑えられるので、民間の医療保険はいらないと考える人が多いです。

　

　

勤め先の福利厚生が手厚い

福利厚生で医療費関係の補助が受けられる企業もあります。

例えば、大規模な病院に勤めており、勤め先に入院する場合は個室料の補助があるなど、負担を軽減してくれるケースもあります。

裏事情も知っている勤め先で入院・手術したいかと言われると、人それぞれ事情は異なると思いますが、もしこのような福利厚生があるかは確認しておいた方がいいです。

個室料のために医療保険を考えていたなら、このような福利厚生で補助があればいらないと考える人もいます。

　

　

医療保険の保障を受けるには条件があるから

医療保険は入院・手術しないと給付金を受け取ることができません。

例え糖尿病で毎週通院しても、脳梗塞のリハビリで毎週通院しても、入院・手術していなければ使えません。

このように考える人も多いですが、実はそんなことはなく、医療保険が使える場面は割と限定的です。

定期的な通院だけでも、お金は掛かります。

どんな状況でも医療費で使えるお金が欲しいと考える人は、貯金でカバーしたほうが合理的なので、医療保険に入りません。

　

　

入院受療率が低い

厚労省のデータでは、人口10万人に対しての入院患者数（入院受療率）は若年層ほど低いです。

60歳未満で年代別にみると入院する確率は1％もありません。

入院する確率が低いうちに、医療保険に保険料を払うより、その分を貯金して入院・手術のときに使えばいいと考えれば、医療保険はいらないという人もいます。

　

　

保険料が高いから

年齢が高くなるほど、医療保険の保険料は高くなります。

希望する保障内容にもよりますが、60歳で保険料が1万円以上の医療保険を提案される人もいます。

これから年金生活になり、収入が減少すれば、高額療養費の自己負担額も下がる状況で毎月1万円の保険料を医療保険に払う価値があるでしょうか。

客観的にみて、万能ではない医療保険に、そこまでの保険料を払う価値があるとは思えません。

正直なところ、医療保険の保険料は2,000円以上だと高いと思っていいです。

　

　

費用対効果が悪い（保険なのでもとは取れない）

保険の考え方として間違っているが、医療保険は払った保険料以上に給付金をもらえる人はほぼいません。

つまり、もとがとれないということです。

そこで考えて欲しいのは、『生涯で医療保険にいくら払うことになるか』です。

終身払いなら、契約時から平均寿命（男性：81歳、女性：87歳）までで計算してみてください。

（例）60歳　女性　保険料：8,000円　で医療保険の新規加入を検討
　　　保険料：8,000円　×　12ヶ月　×　27年間（平均寿命まで）　＝　累計保険料：259.2万円

もし1日入院で10,000円の保障だとして、259日間入院して259万円です。

生涯の累計保険料をみて、そんなに医療保険を使うイメージが湧かず、保険料をムダにしたくないから医療保険に入らないという判断をする人もいます。

　

　

貯金で治療費を補える

もとが取れない保険なら、生涯で払う保険料くらいの貯金があれば医療保険に入る必要ないと考えられます。

既に貯金がある、これから貯金をして医療保険で払う予定の累計保険料くらい貯められると思うなら、医療保険はいらないでしょう。

でも、貯金している間に入院してしまって経済的に困りたくないなら、お金が貯まるまでの間だけ2,000円以内で実費型医療保険か都道府県民共済に入るのがおすすめです。

　

　

　

医療保険の加入率

生命保険文化センターの調査によると、医療保険の加入率は65.7％です。

男女別にみると、女性のほうが男性より加入率が高いこと、健康リスクが低い20代は加入率が低いことがわかります。

年代	男性の加入率	女性の加入率
20代	28.5%	43.8%
30代	64.4%	70.2%
40代	66.9%	74.9%
50代	70.9%	78.3%
60代	67.8%	74.9%
70代	55.5%	66.5%
平均	60.2％	70.1％

老後の医療費の心配をする人もいる中で、データを見ると70代以上は一般的に入院リスクが上がるのに、医療保険加入率は下がります。

年金生活者になり収入が下がれば、それに伴い公的医療保険の自己負担割合と、高額療養費の自己負担額が下がること知っていたり、十分な貯金ができているので医療保険に頼る必要がないからかもしれません。

　

　

　

医療保険に入らないで後悔する理由

私の相談者で「医療保険に入っておけばよかった」と言う人に、何名か当たったことがあります。

このような声が多かったです。

確かにいざ入院した時、入ろうと思っていたのに入れなかった時の気持ちを考えると、医療保険に入らないで後悔するのも頷けます。

しかし「医療保険があったらよかった」とは言うものの、「医療保険がなかったから、生活が破綻した」という人は誰一人いませんでした。

　

　

　

医療保険があってもいい人

このような人は医療保険を検討しても問題ないです。

でも医療保険に入るとしても、過度な保険料を払うこと、終身保障をもつ必要はありません。

　

もし医療保険に入るなら

これらで保険料を抑えつつ手厚い保障を持って、浮いた保険料は貯金しましょう。

保険料は都道府県民共済の基本保険料である「2,000円」を基準にすれば、保険料を払いすぎる心配がありません。

　

　

　

　

著名人の保険はいらないという意見

「ひろゆき」が医療保険をいらないと考える理由

　

　

「両学長　リベラルアーツ大学」が医療保険をいらないと考える理由

　

　

「高須幹弥（高須クリニック）」が医療保険をいらないと考える理由

　

　

　

【FPの意見】正解はないが、どちらかといえば医療保険はいらない

病気になるのか、入院を何日することになるのかなど、将来のことはわかりません。

医療保険の必要性については将来の結果論でしかなく、正解はないと思います。

でも、医療保険がいる・いらないどっちかと言われたら「医療保険はいらない」と答えます。

以上が、私が考える医療保険がいらない・入る必要がない理由です。

もし医療保険に入るとしても、2,000円以上の保険料を払う価値はないのでやめましょう。

理想はこんな流れです。

貯金はすべて普通預金ではなく、一部でもNISAなど投資を併用していけば、さらなる資産増加を期待できます。

もしNISAなど投資のことも、保険のこともわからないなら、知識豊富なFPに相談すれば全て解決できるのでおすすめです。

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まとめ

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