【業歴13年現役FPぶっちゃけ】生命保険がいらない4つの理由と必要な人・いらない人を徹底解説！

生命保険に早く入っておいた方が良いと周りから勧められ、なんとなく保険に入ってしまい「よく考えたら今の自分には保険は必要なかった」「知人の付き合いで必要ない保険に入ってしまった」など保険に入ったことを後悔するケースが多いです。

でも、保険営業は保険が必要と言うし、お金に詳しい人ほど生命保険は必要ないと言うけど、どっちが本当でしょうか。

そこでこの記事では、業歴13年現役FPとして2,000世帯以上の家計・保険見直し相談を受けてきた筆者が生命保険がいらないと言われる理由や、どんな保険が必要なのかを徹底解説します。

最後まで読めば、あなたにとって生命保険がいらないのか、入った方が良いのかがわかります。

《この記事の結論》公的保障と貯金があれば保険はいらない。

日本は公的保障が充実しているから、公的保障と貯金があれば保険はいらないと言うのは事実。
もし保険が必要で入るとしても、必要最低限だけ入れば良く入りすぎると無駄になる。

「貯金」が最も良い「保険」になるし、病気や死亡リスクが低い若年層ほど将来に向けて「貯金」をすべき。

保険、NISA、iDeCo、住宅ローンなどお金の総合的な悩みは（株）リクルート運営の保険チャンネルでリクルートの厳しい審査基準をクリアした知識豊富なFPに無料相談して解決しよう！
スマホ・PCがあれば隙間時間にオンライン相談でき、無理な勧誘ないので相談だけも大歓迎！

保険営業のカモにされたくない！！将来に向けて効率よく貯金をしたい！貯金が苦手！
それなら、無料でお金のプロから資産運用や投資基礎を学べる【マネきゃん／Money Camp】から学ぼう！

【2023年最新版】現役FPがオススメするFP無料保険相談サービスランキング

金融知識がある人ほど保険に入っていない

「貯金」が「最も無駄のない保険」になること理解している金融知識の高い人ほど、保険に入っていない。

もしあなたが200万円を持っていたとして、10年以内に入院した時や大病した時限定の医療費として使ってよいと言われた場合、使い切れる人はほとんどいません。

貯金で賄えるなら、そもそも保険はいらないというのは事実です。

でも、どんな状況の人でも保険がいらないという訳ではないので、この記事では「保険が必要な人」も解説してますので最後まで読んでください。

生命保険がいらないと言われる4つの理由

【いらない理由①】遺族年金があるから保険はいらない

遺族年金は、亡くなった方が生前に加入していた社会保険や国民年金により、その方が亡くなった後に、その遺族を経済的に支援するため支給される年金のことです。

遺族の『18歳未満の子どもの有無』や亡くなった方が『自営業者』『会社員』などにより年金受給額が異なります。

例えば「18歳未満の子がいる妻」なら、遺族年金額は少なくとも月額8万円の給付があります。

もし遺族の配偶者が働くなら遺族年金以外の収入もあることになり、『遺族年金　＋　遺族の労働収入』で生活が成り立つ家庭も多く、保険はいらないと言われる理由になっています。

【18歳未満の子のいる妻】の遺族年金受給額の目安

遺族の家族構成	【夫が自営業】	【夫が会社員】 標準報酬月額25万	【夫が会社員】 標準報酬月額35万	【夫が会社員】 標準報酬月額45万
妻・子1人	月額8.3万円 （年間100.1万円）	月額11.6万円 （年間140.2万円）	月額13万円 （年間156.2万円）	月額14.3万円 （年間172.3万円）
妻・子2人	月額10.2万円 （年間122.5万円）	月額13.5万円 （年間162.6万円）	月額14.8万円 （年間178.6万円）	月額16,2万円 （年間194.6万円）
妻・子3人	月額10.8万円 （年間130万円）	月額14.1万円 （年間170万円）	月額15.5万円 （年間186.1万円）	月額16.8万円 （年間202.1万円）

【18歳未満の子がいない妻】の遺族年金受給額の目安

妻の年齢	【夫が自営業】	【夫が会社員】 標準報酬月額25万	【夫が会社員】 標準報酬月額35万	【夫が会社員】 標準報酬月額45万
妻が40歳未満の期間	給付なし	月額3.3万円 （年間40万円）	月額4.6万円 （年間56.1万円）	月額6万円 （年間72万円）
妻が40歳〜64歳未満 の期間	給付なし	月額8.2万円 （年間98.4万円）	月額9.5万円 （年間114.4万円）	月額10.8万円 （年間130.4万円）
妻が65歳以降の期間	月額6.4万円 （年間77.7万円）	月額9.8万円 （年間117.8万円）	月額11.1万円 （年間133.8万円）	月額12.4万円 （年間149.9万円）

【いらない理由②】高額療養費制度があるから保険はいらない

高額療養費制度は、日本の国民健康保険制度において、個人や世帯が医療費の自己負担額を一定の上限で抑えることができる制度です。

年齢と年収により、ひと月の医療費支払いの上限額がある程度決まっています。

69歳以下の高額療養費制度の自己負担額の目安

適用区分	ひと月の上限額	医療費が100万円掛かった 場合の自己負担額
年収約1,160万円〜	252,600円＋(医療費−842,000円）×1％	254,180円
年収約770万〜1,160万円	167,400円＋(医療費−558,000円）×1％	171,820円
年収約370万〜770万円	80,100円＋(医療費−267,000円）×1％	87,430円
〜年収約370万円	57,600円	57,600円
住民税非課税者	35,400円	35,400円

70歳以上の高額療養費制度の自己負担額目安

適用区分	ひと月の上限額	外来（個人ごと）	入院中の医療費が100万円 掛かった場合の自己負担額
年収約1,160万円〜	252,600円＋(医療費−842,000円）×1％	同左	254,180円
年収約770万〜1,160万円	167,400円＋(医療費−558,000円）×1％	同左	171,820円
年収約370万〜770万円	80,100円＋(医療費−267,000円）×1％	同左	87,430円
年収約156万〜約370万円	57,600円	18,000円 （年間14.4万円）	57,600円
Ⅱ：住民税非課税者	24,600円	8,000円	24,600円
Ⅰ：住民税非課税者 （年金収入80万円以下など）	15,000円	8,000円	15,000円

もし100万円の貯金を万一の医療費に充てられれば…

もし100万円の貯金があれば、年収区分によりこれだけの医療費に充てられます。

さらに70歳以上の高齢者だと年収区分約156万円〜前後の方が多く、69歳以下の人よりも医療費が掛かりません。

この高額療養費制度は、「がん」「心疾患」「糖尿病」「脳血管疾患」など、どんな病気でも保健診療なら対象となるので、それなら公的保障と貯金があれば保険はいらないと言われる理由です。

保険を使う機会が少ない

入院するリスク、死亡するリスクは低く保険を使う機会自体が少ないから保険に入らず貯金した方が良いと言う人が多いです。

特に医療保険は加入して何十年と経過したが、一度も使ったことがない人は実際多くいます。

それなら保険に入って毎月掛け捨て保険料を払うより、健康維持のためにジム通いやサプリなど健康でいるための自己投資や将来のために貯金した方が良いです。

貯金があればいらない

何かあっても貯金で対処できるなら保険はいらないです。

もし保険に入るなら貯金で補えないものや、経済損失が大きいものだけ加入すれば良く、無駄に加入しすぎる必要もないし、高い保険料を払う必要もない。

もし貯金がない、貯金が少ない状況だとしても保険料を払う気で貯金できれば、あなたが思うより早くお金が貯まり、それがあなたの「保険」になります。

生命保険がいらない人

【保険がいらない人①】扶養家族がいなく遺族が生活に困らない

独身の人など扶養家族がいなく遺族が生活に困らないなら、生命保険に入る必要はないです。

医療費が心配なら、貯金があれば医療保険もいりません。

入院や手術をしても貯金を医療費として使えるし、入院・手術を頻繁にする可能性は高くないので、貯金さえあれば医療保険に払う保険料は勿体無い。

貯金が全くない人や貯金が苦手な人もいるが、家計管理の仕方を変えるだけで貯金は簡単にできる。

貯金があって悪いことや損することはない。

もし将来に向けて自分の保険にもなる「貯金」をしたいなら、お金のプロに家計管理から教わろう！

【2023年最新版】現役FPがオススメ偏りない知識を学べる無料マネーセミナーおすすめ3選！

貯金がある

貯金があって何かあっても貯金でカバーできるなら保険はいらない。

ただし、何かあった時に貯金を取り崩すことを精神的に嫌だなと感じる人もいるので、その点が心配なら保険に最低限入っておく人もいます。

でも、死亡保険なら良いと思うが「医療保険」「がん保険』「三大疾病保険」など病気やケガに備える保険は払った保険料以上に保障を受けることは基本できない上に、給付条件が細かく決められているので結果的に多く給付金をもらうことは出来ないことを理解した上で入ろう。

生命保険の必要性がある人

【保険の必要性が高い人①】子供など扶養家族がいる人

扶養家族がいる、子供がまだ小さいなど、あなたに万一のことがあったら経済的に困窮し生活が成り立たなくなる家庭もあります。

もし遺族年金と遺族の労働収入を合わせても生活が厳しいなら保険が必要です。

【保険の必要性が高い人②】相続税対策をしたい人

生命保険には相続税非課税枠があり、相続税対策として保険に入る人もいます。

生命保険の相続税非課税枠

法定相続人が死亡保険金を受け取る場合、相続税の基礎控除とは別に「生命保険の相続税非課税枠」が使えて、より多くの資産を非課税で遺族に遺せます。

■死亡保険金の相続税非課税枠：500万円　× 法定相続人の数
（例）法定相続人：妻・子２人の場合　→　500万円　× 3人　＝　1,500万円が相続税非課税

※相続放棄をした人や法定相続人以外の人が保険金を受取った場合は非課税制度は使えない※

■相続税の基礎控除：3,000万円　＋　（600万円　× 法定相続人の数）
（例）法定相続人：妻・子２人の場合　→ 3,000万円 ＋ (600万円 × 3人） ＝ 4,800万円

以上のケースであれば、合計6,300万円（基礎控除4,800万円＋生命保険の相続税非課税枠1,500万円）まで相続税をかけずに遺産を遺せるので、持ち家の人で貯金がある程度ある人は相続税対策として保険に入る必要性がある。

保険に入るメリット

【メリット①】相続税対策になる

相続税の支払いを抑えるため、相続税の支払いに備えるためなら、生命保険に入っておけば死亡保険金を準備できるので保険に入るメリットがあります。

もし相続税対策で生命保険に入るなら、終身保険や一時払い終身保険が人気です。

【メリット②】保険料控除が使えて所得税・住民税が抑えられる

保険に入ると保険種類によって保険料控除が使えるので所得税・住民税が抑えられます。

保険料控除は3種類あり「生命保険料控除」「介護医療保険料控除」「個人年金保険料控除」に分かれ、各種類ごとに最高所得税4万円、住民税2.8万円が控除できる。

年間支払い保険料	生命保険料控除 （死亡保険など）	介護医療保険料控除 （医療保険、がん保険、介護保険など）	個人年金保険料控除 （個人年金保険）
年間2万円以下	支払保険料全額控除	同左	同左
年間2万円超〜4万円以下	年間支払保険料×1/2+10,000円	同左	同左
年間4万円超〜8万円以下	年間支払保険料×1/4+20,000円	同左	同左
年間8万円超	一律4万円	同左	同左

【メリット③】精神的に安心感がある

保険に入ると何かあった時でも経済的に困らずに済む可能性が高いので、精神的に安心感が出ます。

でも、各保険ごとに保険金・給付金の支払い条件は細かく決められているので、思った通り保障を受けられるように入る保険のことをしっかり理解してから入りましょう。

生命保険に入るなら知っておくべきデメリットと注意点

【デメリットと注意点①】「掛け捨ては勿体無い」は罠！貯蓄型保険は割高で入るメリットがない

「掛け捨ては勿体無い」と保険営業から貯蓄型保険を勧められるケースは多いですが、貯蓄型保険は保険料から保険関係費（手数料）が差し引かれてしまい、残金が積立や投資に回る仕組みで全額貯金されている訳ではなく、結局「保険関係費」として掛け捨て保険料を払っていることになります。

保険関係費（手数料）は具体的にいくら掛かっているのかを保険会社は公に開示しておらず、不透明感がある部分ですが、計算するとかなりの手数料を中抜きしています。

変額保険の場合、どれくらいの保険関係費（手数料）が差し引かれているのかを別記事で解説してますので参考にどうぞ。

【デメリットと注意点②】掛け捨て保険は何もなければ何も残らない

掛け捨て保険は何もなければ何も残らないので掛け損に思う人も多いです。

でも、保険は相互扶助の精神のもと誕生した仕組みであり、損得勘定するものではありません。

「何もなかった場合、保険料で損するのは嫌だ」と思うなら、保険に入らず貯金をしましょう。

【デメリットと注意点③】保険営業の話を全て信じてはダメ！最終的には自分で判断しないと損する！

どんな印象の良い保険営業でも全ての話を信じて言いなりになっては損してしまうのでダメです。

何故なら、保険営業は全ての問題を保険で解決しようと提案してきます。

でも、保険は数ある金融商品の一つでしかなく、保険でしかできないことを保険で最低限備えれば十分なのです。

自分のお金は自分で守るしかないので、保険営業からの情報を参考にしつつ最終決定は自分でしっかり判断して決めてください。

保険や保険以外の知識に不安があるなら、無料マネーセミナーで金融知識をレベルアップさせたり、手っ取り早くFPに無料相談がオススメ。

【2023年最新版】現役FPがオススメ偏りない知識を学べる無料マネーセミナーおすすめ3選！

【2023年最新版】現役FPがオススメするFP無料保険相談サービスランキング

【現役FPの意見】保険は最低限に、貯金は最大限に！

保険は公的保障と貯金で足りないもの、経済損失が大きいものだけに最低限入れば問題ないです。

保険に入るなら最低限かけ捨てで備えて、保険料を抑えた分だけ最大限の貯金をしていけば、将来その貯金はあなたの資産になりあなたにとって最強の保険になってくれます。

また、必要性はないけど精神的・感情的に保険に入って安心したい人もいて、ストレスを抱えたままの生活はよりストレスを生み、精神衛生上よくありません。

『保険がないと漠然と不安』なら、公的保障とあなたの家計・資産状況から具体的にどんな保険が必要なのかをお金のプロであるFPに無料相談して一緒に考えてもらいましょう。

今のあなたにとって保険はいらないと感じたら、保険に入らず貯金をしましょう。

無駄なく保険に入りたいへオススメ

このブログを読んでいる人は、このように感じている人が多いと思います。

保険は必要なものを整理した上で入らないと、損をするしあとで後悔する可能性が高いです。

読者の方には、そうなって欲しくありません。

このように思うなら、（株）リクルート運営の保険チャンネルでFPにセカンドオピニオンを受けることをオススメします。

FP無料相談の保険チャンネルリクルートの審査基準をクリアし、相談者の相談内容に強いFPにスマホやタブレットで、どこでもオンライン相談ができます。

相談は何度でも無料、押し売りは一切なしとホームページで公言しているので安心です。

FPはお金の専門家なので、保険はもちろん、金融、税制、不動産、住宅ローン、教育資金、年金制度など、避けては通れないお金の悩みをなんでも相談できるのがメリットです。

最近流行りのNISAやiDeCoの仕組みも一から教えてもらえます。

FP無料相談の保険チャンネルなら、そもそも保険が必要なのか、必要なら複数社の保険商品を比較し無駄ない保険を選びましょう。

無料相談はリスクゼロですので、まずは気軽に（株）リクルート運営の保険チャンネルでFPに相談して悩みを解決！

「保険と貯金・投資を分けたい人」「合理的に貯金をしたい人」へオススメ

「貯金・投資と保険は分けたい」「合理的に貯金をしたい」と思っても実際のところ、

このように思われる方も多いと思います。

私も以前は同じように考え、中々行動に移れずただ銀行貯金するだけでした。

ですが単純に貯金してもお金はふえません。

低金利時代で収入も上がりにくい今の時代こそ、『投資をすること』はあなたの10年、20年後の未来を大きく変えます。

もしあなたが投資に興味はあるけど何から手をつけて良いかわからない、

まずはどんな投資方法があるか教えて欲しいし、何に注意すべきか知りたい、

この様に思ったなら、株式会社DIPSが主催する金融初心者向けのマネーセミナー賢くお金と知識を身につける【マネきゃん／Money Camp】に無料参加がオススメです。

なぜなら、【マネきゃん／Money Camp】は様々な無料勉強会を全国各地やオンラインで開催しており、完全中立な立場でお金全般の知識や投資方法を教えてくれるからです。

本来マネーセミナーは『金融商品を売るため』に開催しますが、金融商品を売らないので変な商品を売られる心配がありません。

実際の受講者さんで貯金が苦手だった方も、ここでお金と投資の基礎を勉強して家計の無駄をなくすことに成功し、資産形成に成功した人多数です。

無料マネーセミナーなのでリスクゼロで学べますので、ますは気軽に受講してみましょう。

金融知識は将来自分に100％返ってきます。

もしあなたがこれからお金や投資の知識を身につけ、投資を始めて行けば今抱えているお金の心配から解放された生活を送れることでしょう。

ぜひこの機会にお金の勉強の第一歩としてを【マネきゃん／Money Camp】で自分の知りたい無料勉強会を受講してみましょう。

まとめ